S-Collection株式会社 通信事業について

S-Collection株式会社のMVNO事業

こんなに便利!VPN活用法!!

安全なデータ通信を実現するVPNの具体的な活用法

以前、「いったいなに?安全なデータ通信を実現するVPNとは」でVPNについて説明しました。今回はVPNの活用法について具体例を交えながら紹介します。 

企業のVPN活用法

企業の一般的な活用法としては、複数拠点を持っている企業の拠点間をつなぐ方法です。
VPNを活用することによって、データ通信を安全に行うことが可能となります。VPNクラウドでのやりとりに比べ安全性が高いので、セキュリティ強化へ取り組んでいる企業が多く採用しています。
また、ビジネスフォン(小規模の内線電話装置)と組み合わせることで、各拠点間での内線通話が可能となります。
これによって、通話料金の削減や取引先からの電話を他拠点の担当者へ直接取り次ぐことができます。ただし、データ通信量と他拠点内線通話量が多くなると、別途光回線を用意しなければならないケースもあるので注意が必要です。

個人事業主VPN活用法

VPNは企業だけではなく、個人事業主とつなぐことも可能です。最近では、労働人口の減少による人材不足が大きな課題となっています。さらに、自宅で育児や介護をする人が増えていることから、今後は在宅勤務やモバイルワークなどのテレワークを導入する企業が増えると予想されます。
※テレワークとは勤労形態の一種で、インターネットを介して時間や場所の制約を受けずに柔軟に働く形態のことです。そのなかで、在宅勤務は自宅で働くことを指し、モバイルワークは営業先を回りながらノートパソコンやタブレット端末などで作業をすることを指します。

VPNを活用することで、自宅やカフェで仕事をするときに事務所のサーバーへ安全にアクセスすることが可能となります。

以上が、VPN活用法です。VPNを活用することで安全な通信ができ、働き方を大きく変えることができます。

S-Collection株式会社は最新の通信技術の動向に注視しながら、お客さまに喜ばれるサービスをいち早く提供するため、いっそう努力してまいります。

どれが最適!?防犯カメラの種類と特徴

用途にあった選定!防犯カメラを効果的につかうには!?

前回、「 身のまわりの安全を守る!防犯カメラと監視カメラの役割」で防犯カメラについて概要をお伝えしました。防犯カメラにはさまざまな種類がありますので、今回はそれぞれの特徴について解説をしていきます。 

デジタルvsアナログ!ネットワークカメラとアナログカメラの違い

防犯カメラには大きくわけると、ネットワークカメラとアナログカメラの2種類あります。
それぞれの特徴を下記の表にまとめました。

 

ネットワークカメラ

アナログカメラ

特徴

デジタル情報を出力、保存

アナログ情報を出力、保存

保存先

DVD、SDカード、クラウドなど

VHSビデオテープ、ハードディスクなど

接続方法

LANケーブル、Wi-Fi

同軸ケーブル

メリット

給電HUBを使うことで、電源が不要

映像のデータ転送が早い

映像が途切れない

夜間映像、逆光補正に強い

デメリット

通信状況によって、映像が途切れる場合がある

接続台数によって、通信容量がいっぱいになる場合がある

カメラの電源が必要

映像のデータ転送が遅い

一長一短あるので、設置場所や用途によって選定する必要があります。

決め手は!?防犯カメラの選定 

防犯カメラの形状にもそれぞれの特徴があります。下記の表にまとめました。

カメラの種類

おすすめのシチュエーション

ボックス型

固定

屋外、万引き防止

PTZ

工場

ドーム型

固定

飲食店

PTZ

駐車場

※PTZ:パン・チルト・ズームの略で、カメラのレンズの向きを左右上下に動かし、ズームイン、アウトが可能です。

ボックス型は防犯カメラに代表される形をしており、犯罪抑止効果目的で使用されることが多い一方、ドーム型はカメラかどうか外観では判別がつきにくく、カメラの向きもわかりづらいため、不快感を与えずに監視することができます。そのため、特に飲食店などで利用されています。

以上が防犯カメラの種類と特徴です。用途にあった選定をすることが重要です。ネットワークカメラであれば、スマートフォンで防犯カメラの映像を確認することができます。

S-Collection株式会社が提供するMVNOでは、豊富なパケット通信が可能なため、さまざまな商材をより便利に利用していただくことができます。ぜひお試しください。

身のまわりの安全を守る!防犯カメラと監視カメラの役割

防犯カメラ、監視カメラ設置の歴史

日本では1970年ごろから防犯カメラ、監視カメラが設置されはじめました。
そのころから給与の口座振込が一般化し、窓口での預金の引き出しの安全化が求められたからです。
そして、1980年代以降は銀行、証券会社の窓口以外でも商業施設で防犯カメラや監視カメラが設置されるようになりました。
さらに、1990年代後半からはマンションや個人宅でも防犯カメラや監視カメラの導入が進んでいます。現在では、街中のいたるところに防犯カメラ、監視カメラが設置されています。

防犯カメラと監視カメラの違いとは!?

防犯カメラは防犯を目的としているため、目立つ場所に設置されます。
一方、監視カメラは従業員の行動や災害時の状況などを監視することを目的としているため、気づかれにくい場所へ設置されます。
防犯カメラと監視カメラではそれぞれ役割が違うので、目的に沿った設置をする必要があります。

防犯カメラと監視カメラのつかい分け

防犯カメラは防犯のため、監視カメラは監視のために利用されるので、2つのカメラを目的に合わせてつかい分けることが重要です。

個人宅の場合、玄関の外に防犯カメラを設置するのが一般的です。そうすることで玄関や庭などへの侵入者を防ぐことができます。

小規模店舗の場合、店内と店外どちらにも防犯カメラを設置することが多いです。店外に設置する理由は個人宅と同じですが、店内に設置する理由は従業員による不正防止などが目的です。店内のなかでもとりわけ、金銭管理のためにレジ周辺に設置する場合がほとんどです。

大規模なオフィスの場合、社外には防犯カメラ、社内には監視カメラを設置することが多いです。会社の商品や機密情報を守るため、気づかれないように監視をするためです。

S-Collection株式会社はセキュリティー面での防犯を徹底しています。特にお客さまの大切な情報資産の保護、管理の徹底に引き続き努めてまいります。

セキュリティ対策は大丈夫!?インターネットバンキング

サイバー攻撃とインターネットバンキング

以前、「時代とともに変化する!サイバー攻撃」にてサイバー攻撃の歴史について説明しました。
今回は、不正送金などのサイバー攻撃からユーザーのお金を守るインターネットバンキングのセキュリティ対策について紹介します。

インターネットバンキングの今

2016年3月に警視庁が発表した資料によると、2015年に起きたインターネットバンキングに関わる不正送金の額は30億円を超えるとされています。
今でもインターネットバンキングは怖いと思う方が少なからずいる理由はそこにあります。
しかし、近年は銀行側のセキュリティ対策が進み、2017年3月の警視庁発表の資料では、2016年のインターネットバンキングに関わる不正送金は17億円にまで減少しています。

平日の日中は会社で働いている人など、なかなか銀行の窓口やATMに行くことが難しい人にとって、インターネットバンキングは非常に便利なものです。
利用する側でも気をつけて利用することで、生活をより便利なものにできます。

銀行側のセキュリティ対策

銀行側でとるセキュリティ対策として下記のものがあります。

ワンタイムパスワード
ログインするたびに1回限りのパスワードを生成する仕組みで、スマートフォンのアプリや専用のトークンと呼ばれる機械で生成します。利用するたびにパスワードが変わるので、高いセキュリティを実現することができます。

・合言葉
ログイン時に追加認証が必要だと判断した際に、ユーザーがあらかじめ決めておいた合言葉を要求します。

・ソフトウェアキーボード
PCに接続したキーボードではなく、画面上に表示されたキーボードのソフトウェアによりパスワードを入力する方法です。ユーザーが押したキーボードのボタンを記録して外部に流出させるマルウェアを悪用してパスワードが盗まれる被害を防止することができます。
マルウェアとは:コンピュータウイルスなど悪意を持って開発されたソフトウェア

・自動ログアウト
ログインした状態で一定時間操作がないと自動的にログアウトする機能です。操作していない間にハッキングされるリスクを低下させます。

ユーザー側のセキュリティ対策

銀行では日々進化するサイバー攻撃から顧客の財産を守るために万全のセキュリティ対策を行なっています。
それでも、サイバー攻撃を受けない可能性は100%はありません。
ユーザー側でもできる対策は行ない、リスクを可能な限り減らす必要があります。
ユーザー側でとれるセキュリティ対策としては下記のものがあります。

ワンタイムパスワードを有効にする手続きを行う。
手続きが面倒なため普及率が高くありません。しかし、ワンタイムパスワードを利用することで飛躍的にセキュリティを高くすることができます。

ワンタイムパスワードを生成するトークンやスマートフォンを紛失した場合は速やかに銀行に連絡する。
クレジットカードと同様になくした場合に悪用されるリスクが高いため、速やかに銀行に連絡しましょう。

・不審なメールは疑い、不必要にリンクや添付ファイルを開かない。
フィッシング詐欺のメールには、アドレスの詳細まで確認するとドメインが明らかにおかしい、日本語の文法が明らかにおかしい、など不審な点が見られます。そういったメールは開封せず、リンクや添付ファイルには触れないようにしましょう。

・セキュリティソフトやOSのアップデートは怠らない
ユーザーのPCにマルウェアを送り込み、情報を抜き取って不正送金をしようとサイバー犯罪者は虎視眈々とセキュリティの穴を狙っています。OSを最新の状態にして、セキュリティソフトで対策することでセキュリティの穴を埋めることができます。

・公共の無料Wi-Fiスポットや不特定多数の人が利用するPCではインターネットバンキングは行わない。
公共の無料Wi-Fiスポットやインターネットカフェなど不特定多数の人が利用するPCでは容易にデータのやり取りを盗み見ることができます。マルウェアを仕組まれるリスクも高いためインターネットバンキングには利用しないようにしましょう。

・ログイン情報は他言無用
銀行の行員がユーザーに対してログインの情報を聞き出すことはありません。絶対にほかの人には言わないようにしてください。

インターネットバンキングは気をつけて利用すれば非常に便利な仕組みです。
S-Collection株式会社のMVNOなど、スマートフォンがあればいつでもどこでも振込をすることができます。上記の点に注意してインターネットバンキングを最大限に活用しましょう。

時代とともに変化する!サイバー攻撃

サイバー攻撃の歴史

以前、「サイバー攻撃が激化!さらされる危険への対処法」にてセキュリティ対策の重要性について説明しました。
今回は、サイバー攻撃がどのように変化してきたのか紹介します。

目的の変化!?時代の流れからわかるサイバー攻撃

1986年にアメリカで「コンピュータ不正行為防止法」が制定されたのがインターネットセキュリティ対策のはじまりで、同様の法律は日本では2000年に制定されています。
1988年には、「Morris Worm」というプログラムで、当時インターネットに接続されていた約6万台のパソコンのうち、数千台がコンピューターウイルスに感染しました。
このプログラムを作成したアメリカの大学院生のロバート・T・モリスは、サイバー攻撃についてはじめて有罪判決を受けました。

そのあとのインターネット利用人口の増加にともない、1993年にサイバー攻撃の脅威が本格的なものとなりました。
1990年代後半〜2000年代前半には、不特定多数を狙ったサイバー攻撃が主流でした。これは、愉快犯や技術の誇示が目的でしたが、次第に破壊的な行動へと目的が変化していきました。
2000年代半ばからは、金銭目的へと変化しました。代表的なものがフィッシング詐欺です。そのころから、ウィルス対策ソフトが普及しはじめました。

そして現在では、パソコン乗っ取りによる不正送金の被害や、ランサムウェアによる身代金被害が起こっています。
ランサムウェアとは、コンピュータウィルスの一種であり、感染するとパソコン内に保存しているデータ(Excel、Word、PDFなど)が暗号化され、使用できなくなります。また、感染した端末に接続された別のストレージ(HDD、サーバーなど)も暗号化される場合があります。

また、パソコンに限らずスマートフォンもウィルス感染の対象となっており、Android端末では「Skygofree」というLINEや通話記録などが流出してしまうウィルスも検出されています。

巧妙な手口!だからこそセキュリティ対策が必須!

最近ではIoTデバイスも対象となっています。家電、自動車、および住宅などがIoTデバイスとなるので、パソコンやスマートフォンと違って、攻撃されていることに気づかない可能性があります。
自動車や家電は10年つかうことも珍しくないため、利用期間中、個人情報が流出し続けてしまう危険性があります。

以上の時代背景から、今後はよりいっそう個々のセキュリティ意識が問われていきます。具体的な対策については、「サイバー攻撃が激化!さらされる危険への対処法」で紹介したのでご覧ください。

S-Collection株式会社でもセキュリティ対策を最優先に実施し企業様、お客さまの大切な情報資産の保護、管理徹底にいっそう努めてまいります。

個人でつかうなら!おすすめクラウドサービス比較

3大クラウドサービスを徹底比較

パソコンやスマートフォンタブレットとさまざまなデバイスを駆使する時代になりました。
ひとりがひとつのデバイスを持つだけでなく、ひとりが複数のデバイスを持つこの時代だからこそ、どのデバイスからでも情報を共有できるクラウドサービスの重要性は非常に高いといえます。
日本ではDropbox、OneDrive、Google Driveなどのクラウドサービスをよく耳にします。
そこで、今回は「容量」「価格」「つかいやすさ」の面から3大サービスについて比較していきます。

 

1.老舗としての人気をほこるDropbox

https://www.dropbox.com/ja/
Dropboxの無料プランは容量2GBとかなりの低容量となっています。
さらにPCでつかううえではファイルのアップロードも閲覧も簡単に行えることが特徴です。しかし、スマホタブレットからの操作性があまり良くないところはデメリットになるかもしれません。
2段階認証に加えてDropbox社員のファイル閲覧禁止令を設けるなど老舗クラウドとしてセキュリティに力を入れています。

 

2.天下のMicrosoftのサービスOneDrive

https://onedrive.live.com/about/ja-jp/
無料でつかえる容量は5GBですが、1TBの課金をすることにより、Microsoft Oficce365と呼ばれるクラウドオフィスツールも利用可能になります。
Word、ExcelPowerpointなどのMicrosoft Officeを利用できることが最大のメリットです。さらに、オンラインのWordやExcelなどと連動しているため、Officeのソフトをつかう人には一番おすすめのサービスです。

 

3.ブラウザ上で簡単に共有、共同編集できるGoogle Drive

https://www.google.com/intl/ja_ALL/drive/
無料でつかえる15GBの容量というのがGoogle Driveの一番の特徴です。Google DriveGoogle ドキュメントスプレッドシート、スライドなどのファイル編集機能が非常に便利です。ブラウザ上で簡単に共有、共同編集できることもあり、導入している企業も多いです。
3大サービスの比較をしてきましたが、それぞれの特徴があるため、利用シーンによってつかい分ける必要があります。まずは同時併用でいくつかつかってみて、体感的につかいやすいものを選ぶという選択肢が一番オススメします。以下の表は、2018年3月22日時点での3大サービスの料金比較です。サービス選定の際に参考にしてください。

 

個人向けクラウドサービス 料金比較

サービス名

容量

月額料金

Dropbox

2~16GB

無料

1TB

1,200円/月

One Drive

5GB

無料

50GB

249円/月

1TB

1,274円/月

Google Drive

15GB

無料

100GB

250円/月

1TB

1,300円/月

Dropboxは友人を1人紹介するごとに+500MB追加。最大で16GBまで追加可能。

 

S-Collection株式会社は、通信サービスを向上させることはもちろん、以上で紹介したような最新のサービスを比較検証することで、どのようなサービスがより企業さまに喜ばれるかを考えています。そして、より企業さまのニーズにあったサービスを展開し続けていきます。

ソフトウェアのインストールは不要!新たな利用形態「クラウド」

クラウド」とは?意外と知らないクラウドサービス

クラウド」という言葉を耳にしたことのある方は多いのではないでしょうか。しかし、実際にクラウドがどういうものなのかを詳しく解説できない方も多いかもしれません。
そこで、今回は「クラウド」について解説していきます。 

徹底解説!クラウドサービス

クラウドは、コンピュータの利用形態のひとつです。簡単に説明すると、クラウドは「ユーザーが、サーバーやネットワークなどのインフラを持たなくても、手元のパソコンやスマートフォンをつかって、インターネットを通じてサービスを必要な分だけ利用する考え方」のことです。

クラウドの登場により、従来はハードウェア購入やパソコンへのソフトウェアのインストール、ソフトウェアのライセンス購入などをしなければサービスがつかえなかったところを、それらを不要とするサービスがたくさんうまれてきました。
このクラウドをつかって行うサービスのことを「クラウドサービス」といいます。

ちなみに、クラウドの語源は諸説ありますが、インターネット(雲)の向こう側のサービスを利用していることから、クラウド(cloud=雲)と呼ばれるようになったといわれています。

実はクラウドサービスだった!普段なんとなくつかっているサービス

クラウドサービスとして代表的なものにWebメールがあります。「Gmail」や「Yahoo!メール」などが有名です。これらのWebメールサービスは、クラウドサービスのアカウントを持ってさえいれば、Google ChromeInternet ExplorerIE)などのブラウザをとおしてメールを利用することができます。
一方、会社内でつかっているメールシステムはクラウドサービスではないことが多く、利用するまでには、インストールの作業やメールサーバーの構築などが必要になります。

クラウドサービスのメリットとデメリット

クラウドサービスには多くのメリット、そしてデメリットもあります。

クラウドサービスのメリット

・導入や運用のコストがかかりにくい
・利用が簡単
・メンテナンスが不要
・社内サーバーが不要

クラウドサービスのデメリット

・既製品のため、カスタマイズが困難
・問題が起こった際のトラブルシューティングがサービスに依存する
・データの流出や破壊のリスクがある
・サービスを提供している会社の倒産などによるサービスの中止がおこる可能性がある

クラウドサービスは自分たちに専門的な知識がなくても、ある程度は扱うことができます。
しかし、デメリットの問題が起こったときの対処がサービスに依存することが、企業として容易にクラウドサービスを導入できない原因なのかもしれません。

S-Collection株式会社は、業務システムの構築からクラウドまで多岐にわたるサービスを提供しています。優秀な技術者をそろえており、お客さまに安心してご利用いただけるクラウドサービスを提供しております。
クラウド導入をご検討の際は、ぜひS-Collection株式会社へご相談ください。