クラウドサービスとインターネット回線の関係！

クラウドサービスの種類！！

以前、「 ソフトウェアのインストールは不要！新たな利用形態「クラウド」」でクラウドサービスについて説明しましたが、今回はさらに詳しく説明します。クラウドサービスは、インターネットに接続して利用するソフトウェアサービスのことをいいます。

大きく分けて３つ！！

クラウドサービスはソフトウェアサービスの提供形態によって、３つに区分されています。

①SaaS（Software as a Service）

SaaSは、アプリケーションを提供するクラウドサービスです。馴染み深いものにGmailやDropbox、Microsoft OneDrive、Google Driveなどがあります！。
以前は、メールを送るためにもOutlookやBecky!といったメールソフトを自分のパソコンにダウンロードしてから初めて利用することができましたが、SaaSの登場で、インターネット上にログインをすれば、利用できるようになりました。

➁PaaS（Platform as a Service）

PaaSはミドルウェアとOSを提供し、主にアプリケーションの開発に利用されています。
AWS（Amazon Web Service）やMicrosoft Azure、IBM Bluemixなどが代表的です。エンジニアが開発の際に利用することが多く、新しいアプリケーションを開発するために開発環境をまず構築していた時代から大幅なコスト削減と仕事の効率化が実現しました。

③IaaS（Infrastructure as a Service）

SaaSはOSを提供し、アプリケーションやプラットフォームを自由に開発できます。
AWSやMicrosoft Azureが代表的です。IaaSが登場する前は、ひとつのアプリケーションを開発するためにひとつのサーバーが必要でした。インターネットの普及でアプリケーションの数が増え、同じように導入するサーバーの数も増えた結果、サーバーが乱立し管理が課題となっていました。そこで、IaaSを利用することによって「仮想サーバー」を構築することが可能になり、サーバーをアプリケーションごとに導入する必要がなくなりました。

インターネット回線へも影響あり！？

ここまでにクラウドの用途と違いを説明してきましたが、すべてのクラウドに共通していえることは、インターネット回線につながっいるという点です。しかし、アプリケーションをつかうこと（SaaS）と、開発すること（PaaS・IaaS）は扱うデータ量が異なることがあります。データ量が増えるとクラウドサービスにつながっているインターネット回線の通信量も増えます。クラウドサービスを導入する場合は、「どういった用途でクラウドを使って、どのくらいのデータ量や通信量を使用するのか」によってインターネット回線や通信環境を検討する必要があります。

プロバイダとは？個人契約と法人契約の違いシリーズ！～法人契約編～

法人向けのプロバイダとは？

インターネットは日々の業務に直結するため、今後の事業展開に合わせたサービスを選ぶことが大切です。前回の「 プロバイダとは？個人契約と法人契約の違いシリーズ！～個人契約編～」ではプロバイダの概要と個人契約をする場合のしくみを説明しましたが、今回は法人契約について詳しく説明します。プロバイダには個人向けと法人向けがあり、大きな違いがふたつあります。

①速度制限が豊富

➁固定IPアドレスの有無

1．プロバイダの速度制限とは？違いは利用できる容量の幅！

現在、インターネットは光回線が主流になったため、快適に利用できます。しかし光回線を使っていても速度制限されることがあります。その原因の多くはプロバイダによる速度制限です。
プロバイダによって管理できるキャパシティに違いがあり、キャパシティの小さいプロバイダはインターネットの利用が急増すると、混雑を緩和させるため速度制限をかけます。速度制限がかかるとインターネットが利用しにくくなり、業務に支障をきたすことがあります。それを防ぐため、法人向けプロバイダは個人向けのプロバイダに比べてキャパシティが大きく、速度制限のかかりにくいサービスが用意されています。

2．固定IPアドレスとは？

IPアドレスは、インターネット上の住所にあたり、デバイスごとに設定されています。そして、何度接続しても固定されているIPアドレスを固定IPアドレスといいます。法人向けプロバイダの大きな特徴のひとつです。固定IPアドレスを取得すると、社外からのアクセスを制限できるため、以下の用途を可能にします。

・社内のwebサーバでホームページなどを公開すること。
・社外から安全なリモートアクセスをすること。
・インターネットVPNを構築すること。

インターネットの利用だけでなく、こういった利用用途に合わせ、固定IPアドレスや速度制限についても考慮してプロバイダを選ぶことが大切です。

プロバイダとは？個人契約と法人契約の違いシリーズ！～個人契約編～

プロバイダとは通信機器とインターネットをつなげるキャリア！

インターネットを利用するには、通信回線とインターネットプロバイダ（以下、プロバイダ）のふたつが必要です。
通信回線には有線と無線があり、詳しくは「インターネット普及の根源！光回線を徹底解剖！① 」や「知っている人は知っているLTEとWi-Fiの特徴 」を読んでいただけるとわかります。
プロバイダとは、通信回線を通じてインターネットとつなげる通信事業者（キャリア）のことをいいます。

1．IPアドレスはインターネット上の住所のような役目

通信端末がインターネットにつながるためには、IPアドレスというインターネット上で住所のようなモノが必要です。プロバイダは通信端末に、このIPアドレスを割り当てる役割をします。

2．プロバイダには別契約型と一体型があり！

最近は、通信回線とプロバイダの一体型サービスが増えているため、混在されることがあります。よく耳にするプロバイダを例に、別契約型と一体型とで挙げてみます。

①プロバイダ別契約型の特徴

プロバイダ別契約型は以下のプロバイダとは別に、通信回線の選定が必要になります。
・OCN

・Yahoo! BB

・So-net

・BIGLOBE

・plala（ぷらら）

・au one net　など

➁プロバイダ一体型の特徴

光回線などの通信回線とセットになっています。「〇〇光」の名前のものはだいたいプロバイダ一体型です。

・OCN光

・So-net光

・BIGLOBE光

・ドコモ光

・Softbank光　など 

プロバイダが別契約か一体型かによって、新規の申し込み方法や解約方法、変更の仕方が違うため、申し込み窓口や手順を確認しておくことが大切です。

次回は、プロバイダのお話第二弾で法人契約編「プロバイダとは？個人契約と法人契約の違いシリーズ！～法人契約編～」を解説します。

スマートフォンが普及しても固定電話が必要とされ続ける理由

ひとり一台端末を所有していても、固定電話をもつメリット！

現在日本ではほとんどの方が端末を1人1台持っています。「固定電話は必要ない」という考えから端末のみ使用し、自宅に固定電話を置いてない方もいますが、スマートフォンが普及した現在でも固定電話は個人や法人を問わず多くの方に支持されています。今回は固定電話をもつメリットと、固定電話の回線をひかり電話にするメリットを伝えます。

1．固定電話の3つの特徴とメリット固定電話の特徴をふまえ、端末と比べたメリットを3点紹介します。

①災害に強い

災害が起きて停電になった際、スマートフォンは充電ができないと1～2日程度で電池が切れてしまうことがあります。しかし、バッテリー式の固定電話は充電をしなくとも1週間近くもつ機種があるため、災害時も安心して通話ができます。

➁防犯に強い

固定電話に備わっている録音機能や、迷惑電話や非通知電話のブロック機能は防犯対策として有効です。たとえば、振り込め詐欺などの迷惑電話をブロックすることができます。

③通話料金が安い

以下の表は、固定電話と端末、それぞれ3分間通話した場合の通話料金を比較しています。比較してみると固定電話が端末に比べ、コストが掛からないことがわかります。（なお、今回はNTT東日本のアナログ・ISDN回線とNTTドコモで比較しています）

	NTT東日本 アナログ・ISDN回線 ※平日8時～19時の場合	NTTドコモ ※「タイプXiにねん」 プランの場合
市内間電話	9.18円（税込）～	129.6円（税込）～
県内市外への通話	21.6円（税込）～	129.6円（税込）～
県外への通話	86.4円（税込）～	129.6円（税込）～
アメリカへの通話	160円（税込）～	204円（税込）～
NTTドコモの携帯への通話	51.84円（税込）～	129.6円（税込）～

2．ひかり電話でさらに通話料金をお得にできる

以前、「コミュニケーションツールの革命！固定電話の歴史について - S-Collection株式会社 通信事業について」で

紹介したように、電話回線は、アナログ回線、ISDN回線、光回線の3種類にわけられています。
下記の表は一般電話とひかり電話、それぞれ3分間通話した場合の通話料金を比較しています。（なお、今回はNTT東日本のアナログ・ISDN回線とNTT東日本のひかり電話で比較しています）

	NTT一般電話 ※8時～19時場合	ひかり電話
市内間電話	9.18円（税込）～	8.64円（税込）～
県内市外への通話	21.6円（税込）～	8.64円（税込）～
県外への通話	86.4円（税込）～	8.64円（税込）～
アメリカへの通話	160円（税込）～	27円（税込）～
NTTドコモの携帯への通話	51.84円（税込）～	51.84円（税込）～

災害、防犯または通話料金を端末と比較すると固定電話が必要なことがわかります。端末のみ使用している方や固定電話が必要ないと考えている方は、固定電話の利用も考え直し、さらに電話の頻度が多い方は毎月の通話料金を抑えるために固定電話の電話回線をひかり電話へしてみてはいかがでしょうか。

通話機能と通話アプリ、本当はどちらがいいのか？徹底比較！

通話の手段は、用途で選ぶ時代！

今のメディアの発達は、日常の連絡手段を多様化させています。
文字でのコミュニケーションとして、メール、LINE、SNSなど、さまざまな形態が登場しています。その多様化は、音声でも同様です。携帯電話の登場、スマートフォンの普及から、今では「通話アプリ」が多様化しています。今回は音声に特化し、2つの通話手段「通話機能」と「通話アプリ」について、その違いと利用者にとってのメリットとデメリットを紹介します。

1．「通話機能」とは、端末に備わる通話の機能

通話機能とは、端末にもともと備わっている通話の機能のことです。
現在、NTTドコモ、auおよびSoftBankの大手キャリアは、スマートフォンのかけ放題プランを「基本使用料月額2,700円」で提供しています（5分かけ放題プランの場合は「基本使用料月額1,700円」で提供）。最近では、電話をすることが減り、かけ放題プランに入っていない方も多いかもしれません。

2．「通話アプリ」とは、通話ができるアプリケーション

通話アプリとは、「LINE」、「カカオトーク」などで通話ができる、特定のスマートフォン向けアプリケーションのことです。特に、文字のコミュニケーションとして多くの人が利用している「LINE」でも通話が可能のため、通話の手段としてもLINEを利用している人がたくさんいます。

3．通話機能と通話アプリのメリットとデメリット

 2つの通話手段のメリットとデメリットを、実際に比較してみましょう。 

	メリット	デメリット
通話機能	・電話をすることが多い方は、かけ放題プランに加入すると通話料がお得 ・電話回線を使用しているため、通信環境が安定している	・かけ放題プランに加入している場合、電話をしていなくても、定額料金が発生する（かけ放題プランに入っていない場合、基本通話料は30秒20円） ・電話番号の打ち間違いから間違い電話をしてしまうことがある
通話アプリ	・通話料がかからない ・相手の電話番号がわからなくても通話をすることができる ・電話番号を間違えてかけることがない	・110（警察）や119（消防、救急）などの緊急電話番号や、0120から始まる専用番号へかけることができない ・インターネット回線を使用するアプリが多く、電波が届かない場所だと通信環境が安定しない場合がある

 
上記の比較表を見ると、自身の通話する回数や時間によって、どちらの通話手段が自分に合っているのかがわかります。
かけ放題プランの月額2,700円は約1時間分の通話料です。通話時間が月に1時間を超える場合はかけ放題プランに加入して、通話機能で電話することをオススメします。
通話時間が月に1時間以内の場合はかけ放題プランには加入せず、普段は通話アプリで電話をし、緊急時のみ通話機能をつかうことで、通話料を抑えることができます。

利用用途によって通話手段を分けることによって、毎月のコスト削減につながります。毎月の通話時間を参考にして、取り入れてみてはいかがでしょうか。

　

東京五輪に向けてWi-Fiスポットが急増している2つの理由！

日本を観光立国にするために、全国へWi-Fiスポットの整備を推進

以前、「近年急激に増加！？Wi-Fiスポットについて - S-Collection株式会社 通信事業について」でふれていますが、2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会（以下、東京五輪）に向けて、Wi-Fiスポットの整備が急ピッチで進んでいます。Wi-Fiスポットの設置目標数は約30,000箇所、その設備投資額は311億円といわれています。今回は東京五輪をみすえて、総務省がWi-Fiスポットの整備を推進する理由を伝えます。

1．災害時に災害情報を受発信しやすくする！

総務省の調査結果によると、2017年10月の時点では約21,000箇所のWi-Fiスポットが設置されています。残り約9,000箇所うち、8,400箇所が防災拠点といわれる避難所や学校・市民センターなどの避難場所へ、600箇所が被災場所として想定される博物館や文化財などの公的拠点へ設置される予定です。
全国に30,000箇所のWi-Fiスポットを設けることで、災害時にWi-Fiスポットを経由して災害情報などの受発信をスムーズに行うことができます。また、平常時には観光に関する情報を収集しやすくします。

2．設置数に合わせインバウンドを増加させる！

以前、「なぜ今、インバウンドが注目されているのか？ - S-Collection株式会社 通信事業について」でふれていますが、年々、訪日外国人観光客が増えています。訪日外国人観光客へむけたアンケートでは、日本滞在中にあると便利なモノの1位にWi-Fiスポットが挙げられています。
現在、東京五輪に間に合わせるべく、国が支援しながら各自治体などがWi-Fiスポットの整備を進めています。2016年の訪日外国人観光客の消費額は約3.7兆円。これは、自動車部品の輸出額に匹敵する規模です。インバウンド観光に積極的な自治体ほど観光客数が増加しており、外国人観光客に望まれているWi-Fiスポットが増えると、東京五輪ではさらなる経済効果が期待されます。

S-Collection株式会社は、今後の東京五輪のような世界的なイベントにむけた情報を多く収集し、企業様へ価値ある情報を提供していきます。

2018年版モバイル決済総まとめ ！

モバイル決済サービスの3大パターン

キャッシュレスの時代と言われるようになり、スマートフォンと連携した「モバイル決済」が普及しています。「モバイル決済」とは、スマートフォンなどのモバイル端末機器に電子決済を連携させたサービスです。また、SuicaやICOCAのようなICカードもモバイル決済のひとつです。国内のモバイル決済の主流は大きく分けて3パターンあります。
今回は「モバイル決済総まとめ」と称して、複雑化しているモバイル決済サービスをまとめて伝えます。

1．おサイフケータイ

非接触型ICカードの技術を用いたモバイル決済のひとつです。非接触型とは、専用の端末にかざすことで決済が行われるものをいいます。「通信技術の革命！モバイル決済の変化① - S-Collection株式会社 通信事業について」で詳しく紹介しています。具体的なサービスについては下記が挙げられます。
・楽天Edy
・nanaco
・WAON
・交通系ICカード
・iD
・QUICPay　など

2．モバイルウォレット

スマートフォンやタブレットといった端末内に複数のカード情報や身分証などを保存し、必要に応じて利用するモバイル決済です。「通信技術の革命！モバイル決済の変化② - S-Collection株式会社 通信事業について」で詳しく紹介します。具体的なモバイル決済については下記が挙げられます。
・Apple Pay
・Google Pay　など

3．オンラインアカウント決済

インターネットサービスのオンラインアカウントと決済手段を紐づけたモバイル決済です。そのため、スマートフォンやタブレットの機種に左右されない決済方法です。たとえば、メッセージアプリのLINEではLINE社が提携しているサービスをLINEのアカウントがあれば、決済ができる仕組みです。「通信技術の革命！モバイル決済の変化③ - S-Collection株式会社 通信事業について」で詳しくご紹介しています。具体的なサービスは下記が挙げられます。
・LINE Pay
・楽天ペイ　など

日本は中国や欧米などの諸先進国に比べ、現金の利用率が高いといわれています。海外では現金決済よりもクレジットカードやデビットカードの利用率が多い国もあり、モバイル決済の必要性は高くなっています。インバウンドが多い中国のモバイル決済の影響を受け、日本国内でもモバイル決済が増えてくる可能性があります。S-Collection株式会社は、これからもモバイル決済を含めた通信技術の動向も情報収集しながら、お客さまのお役に立てるよう努力いたします。